肥満症の治療の進め方｜診断基準と食事・運動・薬物療法を解説

肥満と肥満症の違い

肥満は、脂肪組織が過剰に蓄積した身体の状態です。肥満症は、肥満によって健康への影響が生じ、医学的な減量治療が必要と判断される病気です。

BMIは、次の式で計算します。

BMI＝体重（kg）÷身長（m）÷身長（m）

例えば、体重70kg、身長1.65mの場合は、70÷1.65÷1.65で、BMIは約25.7です。

BMIは体格を評価する指標ですが、脂肪の分布、筋肉量、健康障害の有無までは分かりません。そのため、BMI 25以上の人がすべて肥満症の治療対象になるわけではありません。

一方、肥満症の診断条件を満たさなくても、体重の増加や健診結果に応じて、生活習慣の見直しや定期的な確認が必要になる場合があります。

参考：日本肥満学会「肥満の判定と肥満症の診断基準」

肥満症の診断基準

日本肥満学会の診断基準では、BMI 25以上の人が、次のいずれかに該当する場合に肥満症と診断されます。

1. 肥満に起因・関連し、減量による改善または進行抑制が見込まれる健康障害がある
2. 腹部CTで内臓脂肪面積100cm²以上と確認された内臓脂肪型肥満である

診断では、BMIのほか、問診、血圧測定、血液検査、尿検査、ウエスト周囲長などを確認します。必要に応じて、腹部CTや睡眠時無呼吸症候群の検査などが追加されます。

ウエスト周囲長だけでは診断されない

ウエスト周囲長は、内臓脂肪の蓄積を調べるためのスクリーニングに用いられます。ただし、数値だけで内臓脂肪型肥満が確定するわけではありません。

診断基準上の内臓脂肪型肥満は、腹部CTで内臓脂肪面積を測定して判断します。ウエスト周囲長の測定部位や、検査が必要かどうかは医療機関で確認してください。

高度肥満と高度肥満症の違い

BMI 35以上は「高度肥満」に分類されます。

高度肥満に加えて、肥満に関連する健康障害または内臓脂肪型肥満があり、医学的な減量を必要とする場合が「高度肥満症」です。

したがって、BMI 35以上という数値だけで高度肥満症と診断されるわけではありません。二次性肥満を疑う場合は、その原因も調べます。

参考：日本肥満学会「肥満の判定と肥満症の診断基準」

肥満症に関連する健康障害

診断基準では、肥満に起因・関連し、減量による改善または進行抑制が見込まれる健康障害として、次の11項目が示されています。

1. 耐糖能障害（2型糖尿病・耐糖能異常など）
2. 脂質異常症
3. 高血圧
4. 高尿酸血症・痛風
5. 冠動脈疾患
6. 脳梗塞・一過性脳虚血発作
7. 非アルコール性脂肪性肝疾患
8. 月経異常・女性不妊
9. 閉塞性睡眠時無呼吸症候群・肥満低換気症候群
10. 運動器疾患
11. 肥満関連腎臓病

運動器疾患には、変形性膝関節症、変形性股関節症、変形性脊椎症などが含まれます。

健康障害があるかどうかは、症状だけでなく検査結果や治療歴を含めて判断します。健診で血糖・血圧・脂質などの異常を指摘された場合は、検査結果を医療機関へ持参してください。

参考：日本肥満学会「肥満症診療ガイドライン2022」

急な体重増加では原因となる病気や薬も確認する

体重増加には、摂取エネルギーと消費エネルギーのバランスだけでなく、内分泌疾患、遺伝性疾患、視床下部の病気、使用している薬などが関係する場合があります。

短期間で体重が大きく増えた場合や、むくみ、強い倦怠感、月経の変化などを伴う場合は、原因となる病気の有無を確認します。

服用中の薬を自己判断で中止せず、お薬手帳や薬の一覧を医師へ提示してください。

肥満症の治療目標

肥満症治療では、標準体重まで一度に減らすことより、肥満に関連する健康障害の改善・進行抑制を目指します。

日本肥満学会が示す減量目標は次のとおりです。

体重100kgの場合、3％は3kg、5％は5kgに相当します。

ただし、目標値を達成すればすべての健康障害が改善するとは限りません。年齢、筋肉量、合併症、身体機能などを踏まえ、体重とともに血糖、血圧、脂質、肝機能、睡眠時無呼吸、関節症状などの変化を確認します。

参考：日本肥満学会「肥満症の治療と管理」

肥満症治療の進め方

治療内容は、健康障害の種類、肥満の程度、生活環境、これまでの治療歴などに応じて組み立てます。

食事療法、運動療法、行動療法が治療の基盤です。ただし、健康障害の重症度などによっては、診療の早い段階から複数の治療を組み合わせることがあります。

治療を始めた後は、体重だけで評価せず、健康障害の状態、副作用、身体機能、治療の継続可能性を定期的に確認します。

食事療法

食事療法では、摂取エネルギーを調整しながら、必要な栄養素を確保します。特定の食品を禁止したり、食事を抜いたりするのではなく、現在の食べ方を把握して、継続できる内容へ調整することが基本です。

具体的な摂取エネルギー量は、身長、体重、年齢、活動量、健康障害などによって異なります。医師や管理栄養士が身体の状態を確認したうえで設定します。

食生活で確認する項目

食事内容を見直すときは、次の項目を確認します。

• 食事を取る時間と回数
• 1回の食事量
• 間食や夜食の頻度
• 清涼飲料や砂糖入り飲料の量
• アルコールの量と頻度
• 欠食後のまとめ食い
• 外食や加工食品の利用頻度
• 主食・主菜・副菜の組み合わせ

食べたものを数日間記録すると、食事量だけでなく、食べる時間や食べ過ぎやすい状況も確認できます。

糖質や脂質を一律に禁止する必要があるとは限りません。極端な糖質制限、絶食、特定の食品だけを食べる方法は、栄養不足や体調不良につながる可能性があります。

糖尿病、腎臓病、心臓病などで食事療法を受けている人は、既存の治療方針との調整が必要です。自己判断で食事内容を大きく変更せず、主治医や管理栄養士へ相談してください。

参考：日本肥満学会「肥満症診療ガイドライン2022・肥満症の治療と管理」

運動療法

運動療法では、身体の状態に応じて活動量を増やし、筋力や身体機能の維持を目指します。

運動による消費エネルギーだけで大幅な減量を目指すのではなく、食事療法や行動療法と組み合わせて行います。

身体の状態に合った運動を選ぶ

運動の種類には、次のようなものがあります。

• ウォーキング
• 自転車や固定式自転車
• 水中歩行や水中運動
• 椅子を使った運動
• 軽い筋力トレーニング
• 日常生活で歩く時間を増やす活動

膝や腰への負担が大きい場合は、水中運動や固定式自転車など、関節への衝撃を調整しやすい運動が検討されます。

運動不足の人が、最初から長時間・高強度の運動を行う必要はありません。体調を確認しながら、実施時間や回数を段階的に調整します。

運動前に医師の確認が必要な場合

次に該当する人は、運動を始める前に医師の評価を受けてください。

• 心臓や呼吸器の病気がある
• 血圧や血糖の管理が不安定である
• 膝、腰、股関節などに痛みがある
• 日常生活でも強い息切れがある
• 睡眠時無呼吸症候群を指摘されている
• これまでほとんど運動していない
• 高度肥満に該当する

運動中に胸の痛み、強い息苦しさ、めまい、冷や汗、動悸、関節痛の悪化などが現れた場合は、運動を中止してください。症状が強い場合や休んでも改善しない場合は、医療機関へ相談します。

行動療法

行動療法は、食事、活動、睡眠、体重などを記録し、体重増加につながる習慣や状況を把握する方法です。

単に意志の強さに頼るのではなく、行動が起こる条件を整理して、実行しやすい環境を整えます。

記録する内容

すべてを毎日詳しく記録する必要はありません。治療上必要な項目を選びます。

• 体重
• 食事の時間と内容
• 間食や飲料
• 歩数や運動時間
• 睡眠時間
• 空腹ではないときに食べた状況
• 食べ過ぎにつながった気分や出来事

記録を続けると、「帰宅が遅い日に夜食が増える」「睡眠不足の翌日に間食が増える」など、生活と食行動の関係を確認しやすくなります。

小さな目標を設定する

目標は、体重の数値だけでなく、具体的な行動で設定します。

例えば、「毎日必ず運動する」ではなく、「昼食後に10分歩く日を週3日設ける」など、実行したかどうかを確認できる内容にします。

計画どおりにできなかった場合も、治療の失敗と判断する必要はありません。実行を妨げた原因を確認し、頻度、時間、方法を調整します。

体重の再増加に備える

減量後に体重が増えるきっかけには、生活リズムの変化、仕事の繁忙、けが、睡眠不足、ストレスなどがあります。

体重が増え始めたときに確認する項目を、あらかじめ決めておくことが大切です。食事記録を再開する、活動量を確認する、受診時期を早めるなど、具体的な対応につなげます。

薬物療法が検討される条件

肥満症と診断されても、すべての人が薬物療法の対象になるわけではありません。

肥満症治療薬には、それぞれ適応となるBMI、肥満に関連する健康障害、先行して行う食事・運動療法などの条件があります。保険診療では、処方する医師や医療機関、栄養指導、定期受診などに関する要件が定められている薬もあります。

薬物療法を検討するときは、主に次の項目を確認します。

• BMIと肥満の程度
• 肥満に関連する健康障害
• これまでの食事・運動療法
• 体重と検査値の経過
• 持病や過去の病歴
• 使用している薬
• 妊娠の可能性や妊娠・授乳の状況
• 治療を継続できる通院環境

薬の使用条件や保険適用の範囲は、薬ごとに異なります。希望するだけで処方されるものではなく、医師が医学的な必要性と安全性を評価して判断します。

参考：PMDA「最適使用推進ガイドライン」

薬物療法中も生活習慣療法を継続する

薬物療法は、食事療法、運動療法、行動療法の代わりになるものではありません。

薬の使用中も、栄養指導や生活状況の確認を続けます。体重だけでなく、血糖、血圧、脂質、肝機能などの健康障害と、副作用の有無を定期的に評価します。

減量効果が不十分な場合や副作用がある場合は、継続、変更、中止について医師が判断します。自己判断で使用量や使用間隔を変えないでください。

参考：日本肥満学会ほか「肥満症治療薬の安全・適正使用に関するステートメント」

主な副作用と受診が必要な症状

副作用は薬によって異なります。吐き気、嘔吐、下痢、便秘などの消化器症状が起こることがあります。

薬の種類や併用薬によっては、低血糖、急性膵炎、胆嚢炎、胆管炎などにも注意が必要です。

次のような症状がある場合は、処方した医療機関へ連絡してください。

• 強い腹痛が続く
• 背中まで広がるような腹痛がある
• 嘔吐を繰り返す
• 水分を十分に取れない
• 冷や汗、震え、強い空腹感、意識の変化がある
• 皮膚や白目が黄色く見える

意識障害や呼びかけへの反応低下など、重い症状がある場合は救急医療へ相談してください。

美容目的の自己使用や個人輸入を避ける

肥満症治療薬は、医学的な減量が必要な人に対して、診察と継続的な管理のもとで使用する薬です。

美容・痩身だけを目的として、医師の診断を受けずに使用することは避けてください。インターネットや個人輸入で入手した医薬品には、品質、保管状態、成分、用量などを確認できないものがあります。

糖尿病など別の病気に処方された薬を、減量目的で他人から譲り受けて使用することも危険です。使用を希望する場合は、内科や肥満症を診療する医療機関へ相談してください。

減量・代謝改善手術が検討される条件

減量・代謝改善手術は、すべての肥満症の人を対象とする治療ではありません。高度肥満症などで、内科的治療を行っても健康障害の管理が難しい場合に、選択肢の一つとして検討されます。

手術の適応は、主に次の項目から総合的に判断されます。

• BMIと肥満の程度
• 2型糖尿病など、肥満に関連する健康障害
• これまでに行った食事・運動・行動療法や薬物療法
• 全身麻酔や手術に耐えられる身体状態
• 心理面や食行動の状態
• 術後の食事管理や定期受診を継続できるか
• 専門チームによる評価結果

日本肥満症治療学会のガイドラインでは、手術適応の判断だけでなく、手術を導入する医療機関の要件、周術期管理、術後のフォローアップも扱われています。

手術の方法と目的

手術には、胃の容量を小さくする方法などがあります。食事摂取量や消化管ホルモンの働きに影響を与えることで、減量と代謝異常の改善を目指します。

どの術式を選ぶかは、BMI、健康障害、過去の手術歴、食行動、身体状態などによって異なります。患者本人が術式を選んで決めるのではなく、専門チームから方法ごとの特徴やリスクについて説明を受けたうえで判断します。

手術に伴うリスク

減量・代謝改善手術では、次のような合併症が起こる可能性があります。

• 出血
• 縫合部からの漏れ
• 感染
• 血栓症
• 吐き気や嘔吐
• 栄養素の不足
• 貧血
• 胆石
• 体重の再増加

リスクの種類や起こりやすさは、術式や身体状態によって異なります。

手術後は、食事量や食べ方を段階的に調整します。必要に応じてビタミンやミネラルなどを補い、血液検査で栄養状態を確認します。

減量・代謝改善手術は、食事・運動・行動・薬物療法を含む包括的な肥満症治療の一環です。日本肥満症治療学会などのコンセンサスステートメントでは、生涯にわたるフォローアップ体制が必要とされています。

参考：日本肥満症治療学会「減量・代謝改善手術のための包括的な肥満症治療ガイドライン2024」

体重の再増加を抑える工夫

減量後も、生活環境や身体の状態が変わると体重が再び増えることがあります。体重の再増加を、本人の意志の弱さだけで捉えないことが大切です。

食事、睡眠、活動量、薬の変更、けが、仕事の忙しさ、心理的な負担など、変化した要因を確認します。

続けやすい行動を残す

減量中だけ実行できる厳しい方法ではなく、体重を維持する時期にも続けられる行動を選びます。

例えば、次のような方法があります。

• 体重や食事を決めた頻度で記録する
• 食事を抜いた後のまとめ食いを避ける
• 間食や飲料を含めて食生活を振り返る
• 日常生活の中で身体を動かす時間を確保する
• 睡眠時間と生活リズムを確認する
• 定期受診を中断しない

すべてを同時に変える必要はありません。実行できる項目から始め、受診時に記録を振り返ります。

体重が増え始めたときの対応を決める

体重が増えてから対応を考えるのではなく、あらかじめ行動を決めておくと見直しやすくなります。

• 食事記録を再開する
• 間食や飲料の量を確認する
• 活動量が減った原因を確認する
• 服用している薬に変更がなかったか確認する
• 次回の受診を待たずに医療機関へ相談する

薬物療法や手術後に体重が増えた場合も、薬の量を変えたり極端な食事制限を始めたりせず、治療を受けている医療機関へ相談してください。

受診を検討すべき目安

次のような場合は、内科や肥満症を診療する医療機関への相談を検討してください。

• 健診でBMIが高いと指摘された
• 血糖、血圧、脂質、肝機能などの異常を指摘された
• いびきや日中の強い眠気がある
• 睡眠中に呼吸が止まると指摘された
• 膝や腰の痛みで活動が制限されている
• 短期間で体重が大きく増えた
• 薬を変更してから体重が増えた
• 月経異常や妊娠に関する問題がある
• 自己流の減量で体調を崩した
• 減量を試しても継続できず困っている
• 肥満症治療薬や手術について知りたい

まず一般内科を受診し、必要に応じて内分泌・代謝内科、糖尿病内科、循環器内科、呼吸器内科、整形外科などへ紹介される場合があります。

胸の痛み、安静時の強い息苦しさ、意識状態の変化などがある場合は、通常の外来受診を待たず、救急医療へ相談してください。

よくある質問

Q. 肥満と肥満症はどう違いますか？

肥満は、BMI 25以上に該当する身体の状態です。肥満症は、肥満に関連する健康障害または内臓脂肪型肥満があり、医学的な減量が必要と判断される病気です。BMIだけでは肥満症と診断されません。

Q. どのくらい体重を減らせばよいですか？

日本肥満学会では、肥満症では現体重の3％以上、高度肥満症では5～10％以上を減量目標としています。実際の目標は、健康障害、年齢、筋肉量、身体機能などを踏まえて設定します。

Q. 痩せ薬を使えば簡単に減量できますか？

肥満症治療薬は、希望すれば誰でも使用できる薬ではありません。薬ごとにBMI、健康障害、生活習慣療法の実施などの条件があります。使用中も食事・運動・行動療法と、効果や副作用の定期的な確認が必要です。

Q. 手術はどのような場合に検討されますか？

高度肥満症などで、内科的治療を行っても健康障害の管理が難しい場合に検討されます。BMIだけで決まるものではなく、健康障害、治療歴、全身状態、術後管理の継続可能性などを専門チームが評価します。

Q. 体重の再増加を抑えるにはどうすればよいですか？

短期間だけ続ける厳しい方法ではなく、食事、活動、睡眠などを継続的に記録・調整します。体重が増え始めたときの対応をあらかじめ決め、必要に応じて医師や管理栄養士へ相談することも重要です。

まとめ

肥満症は、BMIの数値だけで診断されるものではありません。BMI 25以上の肥満に加え、肥満に関連する健康障害または内臓脂肪型肥満があり、医学的な減量が必要な場合に診断されます。

治療では、健康障害の改善・進行抑制を目的として、食事療法、運動療法、行動療法を組み合わせます。適応条件を満たす場合は、薬物療法や減量・代謝改善手術も選択肢になります。

健診結果に異常がある場合や、睡眠時無呼吸を疑う症状、関節痛、急な体重増加などがある場合は、内科や肥満症を診療する医療機関へ相談してください。

参考：日本肥満学会「肥満症診療ガイドライン2022」

記事に関する注意事項

本記事は、肥満症に関する一般的な情報を紹介するものであり、個別の診断や治療の代わりとなるものではありません。

肥満症の診断や治療内容は、健康障害、年齢、身体機能、持病、服用中の薬などによって異なります。食事や運動の内容を大きく変える場合は、医師や管理栄養士に相談してください。

肥満症治療薬の使用量や使用間隔を自己判断で変更したり、処方されていない薬を使用したりしないでください。減量・代謝改善手術を検討する場合は、専門的な診療体制がある医療機関で説明を受ける必要があります。