交通事故のあとの腰痛｜考えられる原因と受診の目安・検査の流れ

交通事故のあとに腰が痛むときは、自己判断で様子を見ずに整形外科で診察を受けることが基本とされています。腰痛は原因によって必要な対応が変わるためです。

腰痛の背景には、腰椎の捻挫や椎間板の損傷のほか、椎体の骨折や神経の圧迫など複数のものがあります。痛みの強さだけでは、どれに当てはまるかを判断できません。

事故のあとは、痛みがどの程度なら受診すべきか、どこまで動いてよいのかが分かりにくくなりがちです。判断の基準を先に知っておくと、迷いが減ります。

この記事ではベストチョイス編集部が、学会や公的機関が公開している情報をもとに、事故後の腰痛として考えられる状態、受診の目安と危険信号、検査の流れ、過ごし方の考え方を整理しました。

本記事は診断を目的とするものではなく、受診を判断するための材料です。症状の現れ方や回復の経過には個人差があり、実際の診断と治療方針は医師が診察のうえで判断します。

この記事でわかること

• 交通事故のあとの腰痛で考えられる主な状態と、それぞれの特徴
• すぐに受診を検討したい危険信号（レッドフラッグ）の内容
• 整形外科で行われる一般的な検査の流れと、伝えると役立つ情報
• 急性期の過ごし方と、痛みが長引く場合に考えられること

交通事故のあとの腰痛は整形外科で原因を確かめる

交通事故のあとに腰が痛むときは、まず整形外科で診察と検査を受け、痛みの原因を確かめることが出発点になります。原因ごとに必要な対応が異なるためです。

日本整形外科学会は、腰痛の原因を大きく3つに分けて説明しています。脊椎そのものに由来するもの、脊椎以外の病気に由来するもの、心理的な要因によるものです。

脊椎に由来するものには、外傷のほか、加齢に伴って生じる変形性脊椎症、椎間板ヘルニア、脊柱管狭窄症、変性すべり症などが挙げられています。感染や炎症、腫瘍も原因になり得ます。

脊椎以外の原因としては、血管の病気、泌尿器の病気、婦人科の病気、消化器の病気が挙げられています。事故と時期が重なっていても、事故以外の原因が隠れていることがあります。

同学会は、安静にしていても痛みが軽くならないなどの症状を挙げたうえで、腰痛を放置したり自分で管理したりすることは禁物で、すみやかに整形外科を受診してほしいと説明しています。

事故による外力が加わったあとの腰痛では、けがが関係している可能性を確かめる必要があります。見た目や動きだけでは、骨折や神経の障害の有無まで判断できません。

整形外科では、脊椎の状態を画像で確認したうえで、神経症状の有無を含めて評価が行われます。痛み止めだけで様子を見るかどうかも、その評価を踏まえて判断されます。

受診先が分からない場合は、厚生労働省の医療情報ネット（ナビイ）を使う方法があります。診療日や診療科目に加え、対応可能な疾患や治療内容からも医療機関を検索できます。

参考：日本整形外科学会「腰痛」

参考：厚生労働省「医療機能情報提供制度（医療情報ネット）について」

交通事故のあとの腰痛で考えられる主な状態｜捻挫・椎間板・骨折

交通事故のあとの腰痛では、腰椎の捻挫や椎間板の損傷、椎体の圧迫骨折、神経の圧迫によるしびれを伴う痛みなどが考えられます。いずれも診察と画像検査によって区別されます。

ここでは、それぞれがどのような状態として説明されているかを整理します。当てはまるかどうかを自分で決めるためではなく、受診時に症状を伝える手がかりとして読んでください。

腰椎の捻挫・椎間板の損傷

腰の関節や椎間板に許容以上の力がかかると、捻挫や椎間板損傷に相当する状態が起こることがあります。日本整形外科学会は、いわゆる「ぎっくり腰」をこうした状態として説明しています。

「ぎっくり腰」は急に起こった強い腰の痛みを指す通称で、病名や診断名ではないとされています。筋肉、腱、靱帯などの軟部組織の損傷が含まれることもあります。

同学会は、物を持ち上げるときや腰をねじる動作のほか、朝起きた直後や何もしていないときにも起こると説明しています。事故に限らず、日常の動作でも生じ得る状態です。

下肢の痛みやしびれ、力が入らないといった症状を伴う場合は、椎間板ヘルニアや腰部脊柱管狭窄症などの可能性があるため、整形外科で正しい診断を受けることがすすめられています。

痛みが腰にとどまり、動作で強まるものの安静で和らぐ場合は、こうした状態として経過を見ることがあります。ただし、はじめの見立てが後の検査で変わることもあります。

腰椎椎間板ヘルニアなど神経症状を伴うもの

腰から下肢にかけての痛みやしびれを伴う場合は、椎間板ヘルニアなど神経の圧迫が関係していることがあります。腰だけが痛む場合とは、検査や治療の進め方が変わります。

日本整形外科学会は、腰椎椎間板ヘルニアについて、症状、原因と病態、診断、予防と治療をまとめた一般向けの解説を公開しています。診断は画像所見と症状を照らし合わせて行われます。

事故の前から椎間板や脊柱管に変化があり、事故をきっかけに症状として自覚されることもあります。画像で変化が見つかっても、それが痛みの原因とは限らない点にも注意が必要です。

脊椎圧迫骨折

脊椎圧迫骨折は、背骨に垂直方向の力が加わり、椎体が潰れるように折れる骨折です。日本脊髄外科学会は、加齢で骨がもろくなっている場合に多く起こると説明しています。

同学会によると、転倒のほか、重い物を持ったときや体をひねっただけでも生じることがあるとされています。強い衝撃を受けたという自覚がなくても起こり得ます。

痛みは立ったり座ったりしたときに悪化し、横になると軽くなるという特徴が挙げられています。骨が固まってくると痛みは軽くなっていくとされています。

不安定な状態が続くと、潰れた椎体が神経を圧迫し、時間がたってから下肢の痛みや筋力低下が現れる遅発性神経麻痺につながる場合もあると説明されています。

脊髄や神経の損傷

脊椎の脱臼や骨折によって脊髄が圧迫されると、脊髄損傷が起こることがあります。損傷した高さより下の運動と知覚に障害が出るとされ、完全麻痺と不全麻痺に分けられます。

日本整形外科学会は、もともと脊柱管が狭い人や、靱帯骨化症などで圧迫がある人では、転倒などの衝撃で脊髄損傷が生じることがあると説明しています。

診断は、麻痺があることと、MRI検査やX線検査で脊椎・脊髄の損傷部位が確認されることによって行われます。強い衝撃を受けた事故のあとは、神経の状態の確認が重要になります。

考えられる状態	痛みの特徴として挙げられること	確認に用いられる主な検査
腰椎の捻挫・椎間板損傷	腰を中心とした痛みで、動作によって強まりやすい	問診・身体診察・X線検査
腰椎椎間板ヘルニア	下肢の痛みやしびれを伴うことがある	身体診察・MRI検査
脊椎圧迫骨折	立つ・座るで強まり、横になると軽くなる傾向	X線検査・CT検査・MRI検査
脊髄や神経の損傷	下肢の脱力やしびれ、排尿・排便の障害を伴う	神経学的な診察・MRI検査

この表は各学会が公開している一般的な説明を整理したもので、実際の症状の出方には個人差があります。複数の状態が重なることもあり、区別は診察と検査を通じて行われます。

参考：日本整形外科学会「ぎっくり腰」

参考：日本整形外科学会「腰椎椎間板ヘルニア」

参考：日本脊髄外科学会「脊椎圧迫骨折」

参考：日本整形外科学会「脊髄損傷」

すぐに受診を検討したい危険信号｜レッドフラッグ

安静にしていても痛みが軽くならない、しだいに悪化する、発熱している、下肢がしびれたり力が入らない、尿漏れがするといった症状は、すみやかな受診が必要とされる腰痛の危険信号です。

日本整形外科学会はこれらの症状を挙げたうえで、腰痛を放置したり自分で管理したりすることは禁物であり、すみやかに整形外科を受診してほしいと説明しています。

• 安静にしていても腰の痛みが軽くならない
• 痛みがしだいに悪化している
• 発熱を伴っている
• 下肢がしびれる、力が入らない
• 尿漏れなど排尿・排便の異常がある

排尿・排便の障害や進行する下肢の脱力

排尿や排便の障害、時間とともに強くなる下肢の脱力やしびれは、神経が強く圧迫されている可能性を示す症状として扱われます。早めの評価が必要とされる理由はここにあります。

日本脊髄外科学会は、脊椎圧迫骨折で潰れた椎体が神経を圧迫し、下肢の痛みや筋力低下が生じる場合があると説明しています。時間差で現れることがある点も知っておきたいところです。

脊髄損傷でも、損傷した高さより下の運動と知覚に障害が出るとされています。足に力が入りにくい、足の感覚が鈍いといった変化に気づいたら、その日のうちに相談してください。

下肢の症状は、しびれの範囲、力の入りにくさ、感覚の鈍さといった形で現れます。左右差があるか、範囲が広がっているかを見ておくと、受診時に伝えやすくなります。

発熱を伴う腰痛や、安静時にも強まる痛み

発熱を伴う腰痛では、感染や炎症が関係している可能性も検討されます。日本整形外科学会は、腰痛の原因に感染や炎症、腫瘍が含まれることを示しています。

横になって休んでも痛みが軽くならない、夜間に痛みで目が覚めるといった訴えも、経過を見るだけでよいかを確かめる材料になります。痛みの出方を具体的に伝えてください。

これらに当てはまるからといって、重い病気だと決まるわけではありません。当てはまる場合は様子を見ずに相談する、という判断の材料として使ってください。

参考：日本整形外科学会「腰痛」

事故の直後に痛みが軽くても受診しておく

事故の直後は痛みが軽くても、後から症状がはっきりしてくることがあります。早い段階で腰の状態を診てもらい、経過を記録しておくことが後の判断に役立ちます。

日本整形外科学会は、交通事故などで頚部の挫傷が起きたあと、長期間にわたって痛み、肩こり、頭痛、めまい、手のしびれなどの症状が出ることがあると説明しています。

受傷した部位の状態は時間とともに変化します。腰についても、受傷直後の見た目や動きだけで損傷の程度を判断することは難しく、画像検査で初めて分かる骨折もあります。

脊椎圧迫骨折では、痛みが軽いまま経過し、後になって神経症状が出ることがあると説明されています。自覚症状が軽い段階で確認しておくことには意味があります。

また、事故後に受けた診察や検査の内容は、その後の治療方針を組み立てる基礎になります。いつ、どのような症状が出たかをメモしておくと、医師に伝えやすくなります。

受診の記録としては、受けた検査、説明された診断名、処方された薬、次回の受診予定などが残ります。あとから経過を振り返るときの手がかりになります。

症状の出方や回復の速さには個人差があります。同じような事故でも経過は一様ではないため、他の人の体験をそのまま自分に当てはめないようにしてください。

参考：日本整形外科学会「外傷性頚部症候群」

整形外科で行われる検査の一般的な流れ

整形外科では、問診と身体の診察で痛みの部位や神経症状を確認し、必要に応じてX線検査やMRI検査などの画像検査を行う流れが一般的です。原因の絞り込みが目的になります。

日本整形外科学会は、腰痛の原因を確かめるための検査として、X線検査、MRI検査、骨シンチ、筋電図検査、血液・尿検査などを挙げています。すべてを行うわけではありません。

X線検査は骨の形や並びを確認できる検査です。日本脊髄外科学会は、圧迫骨折については、レントゲンやCTでは新しい骨折と古い骨折の区別が難しい場合があると説明しています。

MRI検査は新旧の骨折を区別しやすいとされ、椎間板や神経の状態の確認にも用いられます。設備の都合で、別の医療機関で受けることになる場合もあります。

検査で異常が見つからないこともあります。その場合も痛みがないという意味ではなく、経過を見ながら必要に応じて再評価するという方針が取られることがあります。

検査	主に確認される内容	説明されている留意点
問診・身体診察	痛みの部位、動作との関係、神経症状の有無	経過を具体的に伝えられると判断材料が増える
X線検査	骨の形や並び、変形の有無	骨折の新旧の区別がつきにくい場合がある
MRI検査	椎間板や神経の状態、骨折の新旧	実施できる医療機関や時期が限られることがある
CT検査	骨の状態を立体的に確認する	骨折の形を詳しく調べる目的で用いられる
血液・尿検査など	感染や内科的な原因の有無	腰痛の原因が脊椎以外にある場合に行われる

受診時に伝えると役立つこと

問診では、事故の状況、痛みが出た時期、痛みが強くなる姿勢や動作、しびれの範囲などが確認されます。あらかじめ整理しておくと、診察が進めやすくなります。

事故の前から腰痛があった場合は、そのことも伝えてください。以前の痛みとどう違うのか、範囲や強さが変わったのかという情報が、原因を考えるうえで手がかりになります。

痛みの程度は、日常の場面に置き換えて伝えると分かりやすくなります。靴下をはく、車に乗り降りする、椅子から立ち上がるといった動作での変化が目安になります。

服用中の薬、これまでに受けた腰の治療、骨粗鬆症の指摘の有無なども関係することがあります。お薬手帳や過去の検査結果があれば持参すると説明が省けます。

参考：日本整形外科学会「腰痛」

参考：日本脊髄外科学会「脊椎圧迫骨折」

急性期の過ごし方と回復期の考え方

受傷直後は痛みの強い動作を避けて過ごし、状態が落ち着いてきたら医師の指示のもとで少しずつ体を動かしていく、という流れが一般的な考え方として示されています。

急性期は診断に沿って安静の範囲を決める

安静をどの程度取るかは、骨折の有無や神経症状によって変わります。日本脊髄外科学会は、脊椎圧迫骨折では安静とコルセット装着による外固定、投薬で経過を見ることが多いと説明しています。

一方で、骨折がない場合に長く動かさずにいることが、そのまま良い結果につながるとは限りません。どこまで動いてよいかは、診断が付いた段階で確認しておくと迷いが減ります。

痛みが強い時期に無理をすると症状が長引くこともあります。仕事や家事の負担をどう減らすかも含め、生活の組み立て方を医師に相談しておくと調整しやすくなります。

横になる姿勢や座り方の工夫で痛みが和らぐこともあります。どの姿勢が楽かは状態によって異なるため、診察時に具体的に確認しておくと生活が組み立てやすくなります。

回復期は活動を戻す進め方を相談する

腰痛診療ガイドライン2019は、日本整形外科学会と日本腰痛学会が作成した診療ガイドラインです。「腰痛の治療は安静よりも活動性維持のほうが有用か」という臨床上の問いを取り上げています。

日本整形外科学会は、外傷性頚部症候群について、受傷後2〜4週間の安静のあとは頚椎を動かすことが痛みの長期化の予防になると説明しています。腰でも同様の考え方が話題になります。

同学会は、骨折や脱臼がないのに長期間カラーを装着すると痛みが長期化する原因になるとも指摘しています。固定具を使う期間は、自己判断ではなく医師の指示に沿って決めてください。

運動療法を始める時期や内容も、診断名や神経症状によって変わります。自己流の体操やストレッチを始める前に、担当医や理学療法士に確認することがすすめられます。

回復にかかる期間には個人差があり、同じ診断名でも経過は一様ではありません。焦って元の活動量に戻すのではなく、痛みの変化を見ながら段階的に進める方法が現実的です。

参考：Mindsガイドラインライブラリ「腰痛診療ガイドライン2019（改訂第2版）」

参考：日本整形外科学会「外傷性頚部症候群」

腰の痛みが長引く場合に考えられること

痛みが長引く場合は、見落とされている原因がないかを確かめる再評価と、痛みとの向き合い方を含めた対応の見直しが行われます。原因が一つとは限らないためです。

原因を改めて確かめる

日本整形外科学会は、腰痛の原因として、脊椎由来のもの以外に血管、泌尿器、婦人科、消化器の病気があると説明しています。経過が想定と異なる場合は、視野を広げた確認が行われます。

圧迫骨折のように、時間がたってから神経症状が現れることがある状態もあります。症状の質が変わった、しびれの範囲が広がったといった変化は、そのつど伝えてください。

画像検査で見つかる変化と、実際に感じている痛みが一致しないこともあります。診断は画像だけで決まるものではなく、症状の経過と合わせて組み立てられます。

治療の選択肢と生活の組み立て

腰痛診療ガイドライン2019では、薬物療法、物理・装具療法、運動療法、患者教育と心理行動的アプローチ、インターベンション治療、手術療法が臨床上の問いとして取り上げられています。

日本整形外科学会は、腰痛の原因として精神疾患や精神的なストレスによる心理的なものも挙げています。痛みが続くこと自体が不安につながる場合もあります。

不安から体を動かさなくなり、それが回復を遅らせることもあります。どこまで動いてよいかを具体的に確認しておくと、生活の組み立てがしやすくなります。

事故から一定の期間が過ぎても症状が残る場合は、診断名や治療方針を見直す機会を医師と相談してください。改善の見込みや今後の進め方には個人差があります。

参考：日本整形外科学会「腰痛」

参考：Mindsガイドラインライブラリ「腰痛診療ガイドライン2019（改訂第2版）」

治療費や補償に関する手続きの調べ方

交通事故によるけがの治療費や補償については、自賠責保険・共済という制度が設けられています。制度の内容や請求方法は、国土交通省のポータルサイトで確認できます。

国土交通省は、自賠責保険・共済ポータルサイトで、支払までの流れと請求方法、支払に疑問や不服がある場合の窓口などを案内しています。パンフレットも公開されています。

本記事は医療に関する一般的な情報を整理したもので、賠償や等級の判断についての助言は行いません。個別の手続きや争いに関することは、公的な相談窓口や専門家に確認してください。

健康保険を使うかどうかや、必要な書類の種類は状況によって異なります。手続きの可否や進め方は、保険者や制度の窓口に直接確認するのが確実な方法です。

医療の面で大切なのは、症状が出た時期と経過を記録し、必要な診察と検査を受けておくことです。通院の間隔や中断についても、自己判断の前に医師へ相談してください。

参考：国土交通省「自賠責保険・共済ポータルサイト」

どの診療科を受診すればよいか迷う場合は、受診先の考え方を次の記事で解説しています。

よくある質問

まとめ

交通事故のあとの腰痛では、腰椎の捻挫や椎間板の損傷、脊椎圧迫骨折、神経の圧迫など複数の状態が考えられます。区別は診察と画像検査を通じて行われます。

安静にしていても痛みが軽くならない、しだいに悪化する、発熱している、下肢がしびれたり力が入らない、尿漏れがするといった症状は、すみやかな受診が必要とされる危険信号です。

急性期の安静の取り方と、回復期に活動を戻す進め方は、診断名や神経症状によって変わります。自己流の体操を始める前に、担当医や理学療法士に確認してください。

本記事は一般的な情報を整理したもので、診断を目的とするものではありません。経過には個人差があるため、腰の痛みが続く場合は整形外科で相談し、必要な検査を受けてください。

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