交通事故で骨折が疑われるときは、痛みの強さで自己判断せず、整形外科などの医療機関で診察と画像検査を受けることが出発点になります。日本整形外科学会は、ヒビも骨折であり、骨の一部が欠けたり凹んだりした場合も骨折にあたると説明しています。
事故の直後は緊張のために痛みを感じにくいことがあり、時間が経ってから症状がはっきりする場合もあります。エックス線撮影だけでは写りにくい骨折もあるため、症状が続くときは追加の検査が検討されます。
この記事ではベストチョイス編集部が、学会と公的機関が公開している情報をもとに、交通事故で起こりやすい骨折、検査、治療とリハビリの流れ、費用の扱いを中立に整理しました。診断と治療方針は診察した医師が判断し、回復の経過には個人差があります。
この記事でわかること
- 交通事故で損傷しやすい部位と、起こりやすい骨折の特徴
- エックス線撮影で写りにくい骨折と、CT・MRIを追加する場面
- 保存療法と手術療法の考え方、骨がつくまでの期間の見方
- リハビリと通院の流れ、費用の扱いと後遺症への向き合い方
交通事故で骨折が疑われるときにまず行うこと
骨折が疑われる状況では、症状の強さにかかわらず医療機関で診察と画像検査を受けることが基本になります。日本整形外科学会は、骨折した部位には痛みと腫脹が出現し、ひどい場合には動きの制限や外見の変形が生じると説明しています。
骨が壊れた状態はすべて骨折にあたるとされ、ヒビも、骨の一部が欠けたり凹んだりした場合も骨折に含まれます。見た目の変形がないからといって、骨折を否定できるわけではありません。
意識がはっきりしない、強い呼吸のしづらさがある、出血が止まらないといった場合は、その場で救急要請が必要になります。救急車を呼ぶかどうか迷うときは、総務省消防庁が案内する救急安心センター事業「#7119」や救急受診アプリ「Q助」が相談の手がかりになります。
受診の際は、状況を整理して伝えると診察が進めやすくなります。次のような内容をメモしておくとよいでしょう。
- 事故が起きた日時と、自分がどの状態(歩行中・自転車・二輪車・自動車乗車中)だったか
- 体のどこを、どのようにぶつけたか
- 痛む場所と、その部位を動かせるかどうか
- 持病と、服用中の薬やサプリメント
なお、接骨院や整骨院での施術を考える場合は、順序に注意が必要です。柔道整復師法第十七条は、柔道整復師は医師の同意を得た場合のほか、脱臼または骨折の患部に施術をしてはならないと定めており、応急手当をする場合だけが例外とされています。
つまり、骨折の診断や画像検査、治療方針の決定は医師が行う前提になっています。まず整形外科を受診し、通院先の組み立てについては主治医に相談してください。
参考:日本整形外科学会「骨折」
交通事故で損傷しやすい部位|状態別に傾向が異なる
交通事故のけがは、事故に遭ったときの状態によって傷つきやすい部位が変わります。警察庁の統計(令和7年12月末)では、重傷者27,563人の損傷主部位のうち脚部が6,939人で25.2%を占め、次いで胸部17.5%、腕部16.4%、頭部12.8%と続きます。
この統計は損傷の主な部位を集計したもので、骨折だけを数えたものではありません。ただし、どの部位に強い力が加わりやすいかを知る手がかりになります。
状態別に見ると傾向の違いがはっきりします。自動車乗車中の重傷者では胸部29.6%と頸部26.7%の割合が高く、シートベルトやハンドルを介して胸部に力が集中しやすいことがうかがえます。
一方、歩行中の重傷者では脚部が34.1%を占めます。二輪車乗車中では脚部32.3%と腕部23.3%、自転車乗用中では脚部25.4%と腕部21.0%となっており、四肢に負担が集まりやすい状況です。
| 事故時の状態 | 重傷者で割合が高い損傷主部位 | 想定される受傷の状況 |
|---|---|---|
| 自動車乗車中 | 胸部29.6%/頸部26.7% | 前方への急な減速で胸部や頸部に力が加わる |
| 二輪車乗車中 | 脚部32.3%/腕部23.3% | 転倒時に四肢が路面や車体と接触する |
| 自転車乗用中 | 脚部25.4%/腕部21.0% | 転倒時に手をついたり脚をはさんだりする |
| 歩行中 | 脚部34.1%/腕部13.1% | 車体との接触後に路面へ転倒する |
軽傷者では頸部が51.4%を占め、自動車乗車中に限ると75.7%にのぼります。いわゆるむち打ち症が疑われる領域ですが、これは医学的な傷病名ではないため、診断名は医師が判断します。
参考:警察庁「道路の交通に関する統計 交通事故の発生状況」表2-4-1・表2-4-2(e-Stat)

交通事故で起こりやすい骨折|部位別の特徴
交通事故では、転倒によって局所に力が集まる骨折と、大きな外力が体幹に加わる骨折の両方が起こり得ます。日本整形外傷学会(旧・日本骨折治療学会)は、部位ごとに受傷の仕方と治療の考え方が異なることを解説しています。
鎖骨骨折は、スポーツや交通事故による転倒などで肩や腕に衝撃力を受けて生じることが多いとされています。肩幅が狭くなり、骨折部に皮下出血や腫れと痛みが出て、腕や肩を動かすと痛みが強まります。
橈骨遠位端骨折は、手のひらをついて転んだときや、自転車やバイクで転倒したときに手首付近で起こります。手首が短時間で腫れ、力が入らず、腫れによって神経が圧迫されて指がしびれることもあります。
体幹では、肋骨骨折が交通事故や高所からの転落といった大きな外力で起こります。複数箇所が折れると肺や心臓、大血管に損傷が及ぶことが多く、命にかかわる場合があると説明されています。
骨盤骨折は、交通事故のような大きな外力によって生じます。車の座席で膝から外力が加わるダッシュボード損傷が例に挙げられ、急性期には出血のコントロールと骨盤内臓器の損傷への対応が課題になります。
脊椎では、外傷性椎体骨折が交通事故や転落・墜落といった高エネルギー外傷で起こりやすいとされています。脊髄が損傷されると、頸髄では四肢の麻痺、胸腰髄では両下肢の麻痺が生じます。
| 骨折の部位 | 起こりやすい状況 | 押さえておきたい点 |
|---|---|---|
| 鎖骨 | 転倒して肩や腕に衝撃を受けたとき | 短縮や粉砕が強いと手術が検討される |
| 橈骨遠位端(手首) | 手のひらをついて転んだとき | 腫れによる指のしびれが出ることがある |
| 肋骨 | 胸部に大きな外力が加わったとき | 複数骨折では胸部内の損傷に注意が必要 |
| 骨盤・寛骨臼 | 座席で膝から外力が加わったとき | 出血や骨盤内臓器の損傷への対応を要する |
| 脊椎(椎体) | 高エネルギーの外傷を受けたとき | 脊髄損傷を伴うと麻痺が生じ得る |
ベストチョイス編集部からのひとこと
ベストチョイス編集部が公的資料を整理して感じるのは、事故の状態と受傷部位の関係が想像以上にはっきり分かれている点です。歩行中や二輪車では四肢、自動車乗車中では胸部と頸部という具合に、力の伝わり方が症状の出方を左右します。
受診時には「どの状態で、どちら側から、どこにぶつかったか」を伝えると、診察で確認すべき部位を絞りやすくなります。痛みが強い場所だけでなく、力が加わったと考えられる場所も伝えておくとよいでしょう。
参考:日本整形外傷学会(旧・日本骨折治療学会)「骨折の解説」
エックス線撮影で写りにくい骨折がある|CT・MRIを追加する場合
骨折の検査はエックス線撮影が基本ですが、これだけでは判断が難しい骨折があります。日本整形外科学会は、骨折の転位がない場合や、エックス線写真に写りにくい骨折の場合はCT検査が役に立つと説明しています。
手首の親指側にある舟状骨の骨折は、その代表例です。他の指とは45度傾いた位置にあるため通常の撮り方では骨折が見えにくく、見逃されてしまうことがあるとされています。
そのため、単なる捻挫と診断されることもあり、痛みが続く場合に2〜4週間後の再検査で初めて診断がつくことも珍しくないと説明されています。疑わしい場合はCTやMRIで骨折部を確認します。
肋骨骨折も判断が難しい部位です。エックス線撮影では肺の影と重なったり、肋骨同士が重なったりするため骨折が判明しにくい場合があり、CT撮影では気胸や血胸が生じていないかも確認できます。
股関節付近では、大腿骨頸部の亀裂骨折がエックス線撮影で判りにくい場合にMRIで診断可能とされています。脊椎の圧迫骨折も、変形が少ないとはっきりしないことがあり、早い時期のMRIで高い確率の診断が可能と説明されています。
検査で「異常なし」と説明された後も痛みが引かない場合は、我慢して様子を見続けるのではなく、期間をおいた再検査や追加の画像検査について受診先へ相談してください。
骨折の治療|保存療法と手術療法の考え方
骨折の治療は、折れた部分が動かないようにして骨がつくのを待つという原則に沿って組み立てられます。日本整形外傷学会は、骨折治療の基本はいためた部分の安静を保つことだと説明しています。
ずれが小さく安定している骨折では、外側からの固定による保存療法が選ばれることがあります。ギプス包帯法、ギプス副子法(ギプスシーネ・ギプスシャーレ)、コルセットなどの装具療法があります。
一方、骨のずれや粉砕が大きい場合、関節面に及ぶ場合などは、手術療法が検討されます。金属のプレートやスクリュー、鋼線で固定する方法があり、早期に動き出せる点が利点として挙げられます。
| 治療の種類 | 主な方法 | 検討されやすい状況 |
|---|---|---|
| 保存療法 | ギプス包帯法・ギプス副子法・装具療法 | 骨のずれが小さく、固定で安定を保てる場合 |
| 手術療法 | プレート・スクリュー・鋼線による固定 | ずれや粉砕が大きい場合、早期離床を図る場合 |
ギプスを巻いた後には注意点があります。装着後に固定した部分の腫れが強くなると血行障害や神経麻痺の原因になるとされ、少なくとも24時間は血行や運動機能の障害を確認することが大切だと説明されています。
ギプスから出ている手の指やつま先の皮膚の色や温度が変わる、動かしにくくなるといった変化があれば、時間帯を問わず受診先へ連絡してください。放置すると広い範囲の血行が阻害されることがあります。
体幹装具についても、常用すると腹筋や背骨の周りの筋肉がやせてしまう可能性があるとされ、早期の除去と運動療法の併用が重要と説明されています。固定は長く続ければよいというものではありません。
骨がつくまでの期間は一律ではない|部位・年齢で個人差がある
骨癒合までの期間を一律の数字で示すことはできません。日本整形外科学会は、治療方法や骨癒合までの期間は折れ方によって千差万別であり、ここには書ききれないと説明しています。
実際に、学会が示す固定期間の目安は部位や年齢で幅があります。鎖骨骨折の固定期間は乳幼児で2〜3週間、小中学生で4〜6週間程度とされ、低年齢児ほど短くてすむと説明されています。
橈骨遠位端骨折では、骨がずれていない場合の固定期間は約4週間とされています。手術を行った場合は、日常生活の動作が1〜2週間程度で可能となり、スポーツ復帰は約2か月以降が目安と示されています。
骨粗鬆症による脊椎圧迫骨折では、骨の形成が早い人でも受傷後2週から、多くの人では3〜4週から始まり、回復までに半年から1年を要するとされています。同じ骨折でも背景によって経過は変わります。
骨がつかずに骨折部が関節のように動いてしまう偽関節という状態もあります。舟状骨骨折は血行の面から偽関節になりやすく、放置すると手術が必要になると説明されています。
診断書に記載される「全治◯週間」は、その時点での見込みを示したものです。実際の経過は、部位、年齢、受傷の程度、合併するけがによって変わり、個人差があります。予定どおりに進まない場合も、経過を診てもらいながら判断していくことになります。
ベストチョイス編集部からのひとこと
ベストチョイス編集部が学会資料を横断して確認したところ、骨癒合の期間は「部位ごとの目安」としてしか示されておらず、全身に共通する一律の週数は見当たりませんでした。数字だけが独り歩きしやすい部分です。
職場や学校へ見通しを伝える必要がある場合は、目安の週数だけでなく、次回の画像検査の予定と、そこで何を確認するのかを主治医に聞いておくと、説明しやすくなります。

リハビリテーションと通院の流れ
骨折の治療は、骨がつけば終わりというものではありません。固定していた期間に関節が動かしにくくなったり筋力が落ちたりするため、リハビリテーションで機能の回復を目指す流れが一般的です。
脊椎の骨折では、不安定性が強い場合に手術で固定し、早期離床とリハビリを図るとされています。骨盤骨折の手術後は、手術翌日から2週の間に松葉杖歩行を開始すると説明されています。
公的医療保険には、リハビリを算定できる日数の目安が定められています。運動器リハビリテーション料は、発症、手術もしくは急性増悪または最初に診断された日から150日を限度として算定するとされています。
ただし、これは一律の打ち切りを意味しません。厚生労働省が定める患者について、治療を継続することにより状態の改善が期待できると医学的に判断される場合などは、150日を超えて算定できると定められています。
150日を超えて行う場合は1月13単位に限るとされ、通常は1日6単位(厚生労働大臣が定める患者は1日9単位)が上限です。回数や頻度は、この枠組みの中で状態に応じて組み立てられます。
通院を続けるか終えるかは、痛みが軽くなったという感覚だけで決めず、診察と画像検査の結果をふまえて主治医と相談してください。自己判断で中断すると、機能の回復や経過の確認が途切れることがあります。
参考:厚生労働省「第7部 リハビリテーション」(医科診療報酬点数表)
交通事故のけがの費用の扱い|自賠責保険と健康保険
交通事故によるけがの費用は、自賠責保険と健康保険のどちらの枠組みで扱うかによって手続きが変わります。制度の骨格を知っておくと、窓口での説明を理解しやすくなります。
国土交通省によると、自賠責保険で傷害による損害として支払われる限度額は、被害者1名につき120万円です。治療関係費、文書料、休業損害、慰謝料が支払対象に含まれます。
治療関係費には、診察料や手術料、投薬料や処置料、入院料などの費用が含まれます。エックス線撮影やCT、MRIといった画像検査の費用も、この治療関係費の中で扱われます。
交通事故のけがでも健康保険を使うことはできます。全国健康保険協会は、業務上や通勤災害によるものでなければ健康保険を使って治療を受けられると案内しています。
その場合は「第三者行為による傷病届」の提出が求められます。本来は加害者が負担すべき治療費を保険者が立て替え、後日その分を加害者へ請求するために必要な届出です。
示談についても注意が示されています。示談の内容によっては給付を受けられるかどうかが変わるため、加害者と示談する前に保険者へ報告し、白紙委任状を渡さないよう案内されています。
なお、賠償の範囲や過失割合など個別の判断は、この記事の範囲を超えます。加入している保険会社や公的な相談窓口へ確認してください。
後遺症が残る可能性への向き合い方
骨折の部位や損傷の程度によっては、治療を続けても症状が残ることがあります。心配な点は早めに主治医へ伝え、経過を記録しながら確認していく姿勢が役立ちます。
骨盤骨折では、神経障害による下肢の知覚や筋力の低下、膀胱直腸障害が生じ得るとされ、現在のところ有効な治療法がなく後遺症が残ることもあると説明されています。
脊髄損傷については、一度傷ついた神経を取り換える手術はまだ開発されておらず、再生医療は研究段階にあると説明されています。一方で、麻痺が時間の経過とともによくなることも多く、リハビリが重要とされています。
手首の橈骨遠位端骨折では、親指が伸ばせなくなる長母指伸筋腱の損傷や、手根管症候群が合併症として挙げられています。骨がついた後に出てくる症状もあります。
頸部については、外傷性頚部症候群としてエックス線検査で骨折や脱臼が認められないまま、頚部痛や肩こり、頭痛、めまい、手のしびれが長期間続くことがあるとされています。
この場合、骨折や脱臼がないことを確認したうえで、受傷後2〜4週間の安静の後は頚椎を動かすことが痛みの長期化の予防になると説明されています。慢性期は安静や生活制限を行わず、ストレッチを中心とした体操が勧められています。
制度の面では、自賠責保険に後遺障害の等級が定められています。介護を要する場合は第1級4,000万円・第2級3,000万円、その他の後遺障害は第1級3,000万円から第14級75万円までが支払限度額とされ、医師の後遺障害診断書に基づく手続きを経て認定されます。
ここで示したのは制度の一般的な説明で、個別の等級や賠償の見通しを判断するものではありません。手続きの詳細は保険会社や公的な相談窓口へ確認してください。
高齢の家族が事故に遭ったときに知っておきたいこと
高齢の方は、軽い衝撃に見えても骨折していることがあります。日本整形外科学会は、骨粗鬆症について、骨の量が減って骨が弱くなり、転ぶなどのちょっとしたはずみで骨折しやすくなる病気だと説明しています。
骨粗鬆症は日本に約1000万人以上の患者がいるとされ、閉経後の女性に多くみられます。骨折が起こりやすい部位として、脊椎の圧迫骨折、手首の橈骨遠位端骨折、太ももの付け根の大腿骨頚部骨折が挙げられています。
大腿骨頚部の内側骨折については、骨粗鬆症がある場合、脚を少し捻ったぐらいでも発生すると説明されています。股関節に痛みがあり、立つことや歩くことができなくなるのが典型的な症状です。
この骨折では、安静期間中に認知症や、動けないうちに運動機能が落ちて寝たきりになる廃用萎縮が生じることがあるため、何らかの手術療法を考えることが増えているとされています。
統計の面でも高齢者の割合は高くなっています。内閣府の令和7年版交通安全白書によると、令和6年の交通事故死者2,665人のうち65歳以上は1,513人で、全体の56.8%を占めました。
骨折が疑われる場面では、動かして確かめようとせず、その場で救急要請や受診の判断を行ってください。本人が「大丈夫」と話していても、周囲が状況を伝えて受診につなげることが大切です。
参考:内閣府「令和7年版交通安全白書 第2節 令和6年中の道路交通事故の状況」
骨折以外にどのような怪我が起こりうるかは、部位別に整理した次の記事で解説しています。

よくある質問
まとめ
交通事故で骨折が疑われるときは、痛みの強さで判断せず、整形外科などで診察と画像検査を受けることが出発点になります。ヒビや骨の欠けも骨折に含まれ、見た目の変形がなくても否定はできません。
エックス線撮影で写りにくい骨折があり、舟状骨や肋骨、大腿骨頸部の亀裂骨折などではCTやMRIが検討されます。「異常なし」と説明された後も痛みが続く場合は、再検査や追加検査について相談してください。
治療は保存療法と手術療法があり、骨がつくまでの期間は部位や年齢、折れ方によって幅があります。リハビリと通院の見通し、費用の扱いも含めて、まずは整形外科で現在の状態と次に確認すべきことを聞いてみてください。
医療広告について
- 本記事の医療情報は一般的な情報提供を目的としており、医師による診断や治療に代わるものではありません。気になる症状がある場合は、医療機関へのご相談をおすすめします。
- 医療・健康に関する情報は変更される場合があります。実際の受診・治療については医療機関へご確認ください。


