妊活を続けても妊娠しないと、もう少し様子を見るか病院へ行くかで迷い、年齢も気になってきます。不妊治療を始める目安は、避妊せずに1年間妊娠しないときです。
ただし、女性が35歳以上の場合や、卵管の手術を受けたことがあるなど妊娠しにくい原因に心当たりがある場合は、1年を待たずに早めに受診してかまいません。
この記事でわかること
- 不妊治療を始める目安と、1年を待たずに受診を考えたいケース
- 女性・男性それぞれの年齢と受診時期の考え方
- 受診する科と、男性を含む初診・検査の内容
- 保険適用の対象となる治療と、年齢・回数の条件
不妊治療はいつから?始める目安は「避妊せず1年」
不妊治療を始める目安は、避妊をせずに性交していても1年間妊娠しないときです。女性が35歳以上の場合や、卵管の手術歴など妊娠しにくい原因がはっきりしている場合は、1年を待たずに産婦人科で検査を受けられます。
不妊症の定義と「1年」が目安とされる理由
日本産科婦人科学会の定義では、妊娠を望む健康な男女が避妊をせずに性交していても、1年間妊娠しない場合が「不妊症」です。中央社会保険医療協議会(厚生労働省)に提出された資料「生殖医療ガイドラインの考え方」も、同じ1年を区切りにしています。
妊娠には排卵・受精・着床の段階がそろう必要があり、健康なカップルでも毎月の周期で必ず妊娠するわけではありません。1年という区切りは、周期を重ねても妊娠しないときに、原因を調べ始めるための医学的な目安です。
例えば、排卵日予測アプリでタイミングを合わせ続けて1年が過ぎたなら、産婦人科に検査の予約を入れる時期です。その後も受診を延ばすと、そのぶん年齢が上がり、保険適用の年齢条件にも近づきます。
年齢にかかわらず1年を待たずに受診を考えたいケース
中央社会保険医療協議会の資料「生殖医療ガイドラインの考え方」は、1年に満たなくても、女性が35歳以上の場合や、卵管を切除したことがあるなど明らかな不妊原因がある場合は、検査や治療の対象としています。
日本産科婦人科学会も、年齢が上がると男女ともに妊娠しづらくなるため、すぐに治療を始めたほうがよい場合があると説明しています。
次の項目は、妊娠しにくい原因に関わるものです。一つでも当てはまれば、早めに検査の予約を入れてかまいません。
- 月経の周期が大きく乱れている、または月経が長く来ないなど、排卵がないかもしれない
- 月経痛が強い、または子宮内膜症と診断されたことがある
- 過去に骨盤腹膜炎(子宮や卵管のまわりに起こる炎症)にかかったことがある
- クラミジアに感染したことがある
- 卵管を切除する手術を受けたことがある
- パートナーが精液検査で異常を指摘されたことがある
- 女性の年齢が35歳以上である
日本産科婦人科学会の説明では、強い月経痛の背景に子宮内膜症が隠れ、癒着(臓器どうしがくっつくこと)で卵管が詰まる例があります。クラミジアも、気づかないうちに卵管炎や骨盤腹膜炎を起こし、卵管が詰まる原因になります。
子宮内膜症による癒着もクラミジアによる卵管の詰まりも自覚しにくいため、月経痛が強いことや、クラミジアにかかったことがあることは、受診のときに医師へ伝えておくと検査の組み立てに役立ちます。
「1年」は、そこまで待たなければ受診できない期限ではありません。最初は問診と検査から進むため、リストに当てはまる人が早めに受診しても、すぐに治療を急ぐことにはなりません。
何歳から始める?年齢と受診の考え方
不妊治療を何歳から始めるかに一律の決まりはなく、女性は年齢とともに妊娠する力が下がるといわれるため、35歳以上は1年を待たずに受診を考えるのが目安です。男性も年齢の影響を受けるため、二人の年齢を合わせて受診の時期を決めます。
年齢とともに妊娠しやすさが下がるといわれる理由
日本産科婦人科学会は、女性の妊娠する力(妊孕性)は30歳を過ぎると下がり始め、35歳を過ぎると下がり方が速くなると述べています。主な原因は、卵子の数と質が下がることと、子宮筋腫や子宮内膜症などの病気が年齢とともに増えることです。
年齢の影響の出方には個人差があり、不妊の原因によっても変わります。早く受診すれば必ず妊娠できるわけではないものの、原因が見つかれば、それに合った治療を選べます。
例えば34歳で妊活1年目なら、誕生日を迎える前に二人で検査の予定を立てておくと、35歳を過ぎてから慌てて医院を探さずに済みます。
35歳以上は1年を待たずに早めの受診を
前の章で触れた中央社会保険医療協議会の資料のとおり、女性が35歳以上なら、1年が過ぎるのを待たずに産婦人科の予約を入れてかまいません。1年より前のどの時点で受診するかは一律ではないため、迷うときは予約の際に妊活の期間や月経の様子を伝えて相談します。
20代から30代前半は、避妊せず1年が受診の目安です。この年代でも、月経の乱れや手術歴などリストの項目に当てはまれば、1年を待たずに検査を受けられます。
男性の年齢による影響
日本産科婦人科学会によると、男性も年齢とともに妊娠させる力が下がり、女性よりゆるやかではあるものの、35歳を過ぎると精子の質が少しずつ下がるといわれています。
こども家庭庁の情報サイトも、年齢を重ねると精子の数や運動率が少しずつ下がり、DNA(遺伝情報)が傷ついた精子の割合が高くなるといわれていると伝えています。
男性が年上で先に35歳を過ぎているなら、女性の年齢だけでなく男性の年齢も、受診の時期を決める材料に入れます。
不妊の原因は女性にも男性にもある
不妊は、女性・男性のどちらにも原因があり得ます。二人の両方に原因がある場合や、検査をしても原因が分からない場合もあり、どちらか一方だけの問題ではありません。
女性側の主な原因
日本産科婦人科学会が挙げる女性側の主な原因は、次のとおりです。
- 排卵の異常(卵巣から卵子がうまく排出されない)
- 卵管の異常(卵管が詰まる・狭くなるなどで、卵子と精子が出会いにくい)
- 子宮頸管の異常(子宮の入り口で精子が通りにくい)
- 子宮の異常(受精卵が着床しにくい状態)
- 加齢の影響
排卵の異常は月経の周期の乱れで気づくことがありますが、卵管の詰まりは自覚症状がなく、検査で初めて見つかります。基礎体温で排卵があるように見えても、ほかの段階に原因が隠れていることがあります。
男性側の主な原因
こども家庭庁の情報サイトは、男性側の原因を次の4つに分けています。日本産科婦人科学会の分け方もほぼ同じです。
- 精子をつくる働きの異常(造精機能障害:精巣で精子が十分につくられない)
- 精子の通り道の異常(精子の通過障害:つくられた精子が外に出にくい)
- 性交の障害(勃起や射精がうまくいかない)
- 加齢の影響
精子の数や動きの異常は、ふだんの生活では自覚できません。性交ができていても、精子が妊娠に十分な状態とは限りません。精子の状態は、精液検査で初めて分かります。
検査をしても原因がはっきりしない場合
日本産科婦人科学会は、女性・男性のどちらにも原因が見つからない場合があると述べています。原因が特定できなくても、治療は進められます。医師は、検査の結果や二人の年齢、妊活の期間を見ながら治療の方法を選びます。
原因が分からないと不安が強くなりがちですが、検査で大きな異常がないと分かったこと自体が、次の治療を選ぶための情報になります。
初診では何をする?受診する科と検査の内容
不妊が気になったら、産婦人科(婦人科)や不妊治療を行うクリニックを二人で受診します。初診は問診と内診、超音波検査、血液検査などから始まり、女性の検査は月経周期に合わせて複数回、男性は精液検査が基本です。
何科を受診する?産婦人科(婦人科)が基本
こども家庭庁の情報サイトは、妊娠しにくいかもしれないと思ったら早めに産婦人科を受診するよう勧め、治療を始めるときはパートナーと二人そろって検査を受けることが重要としています。
女性は産婦人科(婦人科)や、不妊治療を行うクリニックを受診します。男性の精液検査は、日本産科婦人科学会によると産婦人科でも泌尿器科でも受けられます。

保険診療で不妊治療を行う医療機関は地方厚生局に届け出ることになっており、厚生労働省のホームページに医療機関の一覧が載っています。
初診の内容と持ち物
初診では、まず問診で月経の周期、妊活を始めてからの期間、これまでにかかった病気や手術、妊娠・出産の経験などを聞かれます。そのうえで、内診、経腟超音波検査(腟から細い器具を入れて子宮や卵巣を見る検査)、血液検査などを行います。どこまでを初診で行うかは医院によって違います。
持ち物の例は次のとおりです。
- 健康保険の資格が確認できるもの(マイナ保険証など)
- 基礎体温の記録や、月経・排卵日を記録したアプリの画面
- これまでに受けた検査の結果や、ほかの医療機関での治療歴が分かるもの
- 医院から事前に案内された問診票
こども家庭庁のリーフレットは、保険診療を受けるときに、これまでの不妊治療の治療歴や受診した医療機関などを医師に伝えるよう案内しています。必要な持ち物は医院によって異なるので、予約のときに確かめておきます。
女性の検査は月経周期に合わせて複数回
こども家庭庁の情報サイトによると、女性の不妊検査は月経周期に合わせて複数回行われます。ホルモンの量や卵巣・子宮の状態は周期によって変わり、検査ごとに適した時期があるためです。主な検査は次のとおりです。
- 血液検査(ホルモンの量などを調べる)
- 経腟超音波検査(子宮や卵巣の状態を見る)
- 子宮卵管造影検査(造影剤を使ったエックス線検査で、卵管の通りを調べる)
- 子宮鏡検査(細いカメラで子宮の内側を見る)
- 腹腔鏡検査(必要な場合に、おなかに小さな穴を開けてカメラで見る)
検査で通う日は月経が始まった日で決まるため、働いている人は初診で検査の予定を聞き、職場と調整しておくと休みを取りやすくなります。厚生労働省の「不妊治療と仕事との両立のために」には、両立支援ガイドブックと、治療中であることを職場に伝えるときに使える「不妊治療連絡カード」が載っています。
男性の検査は精液検査が基本
こども家庭庁の情報サイトによれば、男性の基本の検査は精液検査です。精子の数や運動率などを調べます。採取の前には一定の禁欲期間が必要で、結果は日によってばらつきが大きいため、複数回受けるよう案内されることもあります。
精液検査で異常が見つかった場合は、泌尿器科でさらに詳しい検査を受けます。こども家庭庁の情報サイトでは、精巣の大きさや硬さなどを見る診察、超音波検査、ホルモンを調べる血液検査が挙げられています。
こども家庭庁の情報サイトは、パートナーと一緒に早めに受診し、男性不妊かどうかを検査する必要があると呼びかけています。女性の検査を終えてから男性の検査を始めると、原因が分かるまでに時間がかかります。初診の段階で男性の精液検査の日程も決めておくと、治療の方針を決めやすくなります。
不妊治療のステップ|一般不妊治療から生殖補助医療へ
不妊治療は、検査の結果をもとにタイミング法や人工授精から始め、必要に応じて体外受精・顕微授精などの生殖補助医療へ進むのが基本の流れです。原因や年齢によっては、最初から生殖補助医療を検討します。
一般不妊治療(タイミング法・人工授精)
日本産科婦人科学会は、原因に合わせて治療法を組み合わせ、一般的にはタイミング性交、排卵誘発、人工授精、体外受精・顕微授精の順に段階を上げていくと述べています。こども家庭庁の情報サイトと同学会の説明では、各治療は次のような方法です。
- タイミング法:超音波検査などで排卵日を予測し、性交のタイミングを合わせる方法
- 排卵誘発:飲み薬や注射薬で排卵を促す方法
- 人工授精:採取した精液から運動性のよい精子を取り出し、排卵の時期に子宮の中に入れる方法
一般不妊治療には採卵などの処置がなく、生殖補助医療に比べて体への負担や通院の回数を抑えやすい治療です。どこまで続けるかは、医師と話し合って決めます。
生殖補助医療(体外受精・顕微授精)
体外受精や顕微授精などを生殖補助医療(ART)と呼びます。こども家庭庁の情報サイトによると、体外受精は卵巣から卵子を採り、体の外で精子と受精させて、できた受精卵を子宮に戻す方法です。顕微授精は体外受精の一種で、採った卵子の中に顕微鏡を見ながら精子を一つ直接入れて受精させます。
生殖補助医療では、卵子を育てるための薬の使用や採卵、受精卵を子宮に戻す胚移植などのために、一般不妊治療より通院の回数が増えます。採卵の日は、卵子の育ち方を見て直前に決まることもあります。
東京都で体外受精を行うクリニックは、診療時間や対応している治療を次の記事で比べています。

原因や年齢によっては早めに次の段階へ進むこともある
不妊治療は、必ず一般不妊治療から段階を踏むとは限りません。卵管の通りが悪い場合や、精子の数や動きに大きな異常が見つかった場合、女性の年齢などによっては、医師が早めに、または最初から生殖補助医療を提案することがあります。
段階を早く上げると通院や体への負担は増えますが、原因に合わない治療を長く続けると、そのあいだに年齢が上がります。どの段階から始めるかは、検査の結果と二人の考えをもとに医師と決めます。

保険適用の条件と自己負担|何歳まで・何回まで受けられるか
2022年4月から、一般不妊治療と、体外受精・顕微授精などの生殖補助医療が保険適用になりました。生殖補助医療を保険で受けるには、治療開始時に女性が43歳未満であることが条件で、年齢によって胚移植の回数にも上限があります。
保険適用の対象となる治療と開始時期
こども家庭庁によると、保険適用は令和4年(2022年)4月からです。同庁のリーフレットでは、人工授精などの一般不妊治療に加え、採卵、採精、体外受精、顕微授精、受精卵・胚の培養、胚移植、胚の凍結保存といった基本の治療は、すべて保険適用の対象です。
対象は、法律上の夫婦に限られません。事実婚のカップルも保険適用の対象です(こども家庭庁)。事実婚の場合は、医療機関から関係の確認や書類の提出を求められることがあります。
治療開始時の年齢と回数の条件
体外受精・顕微授精を保険で受けるときの条件は、こども家庭庁のリーフレットと情報サイトで次のように示されています。
| 初めての治療開始時点の女性の年齢 | 胚移植の回数の上限 |
|---|---|
| 40歳未満 | 通算6回まで(1子ごとに) |
| 40歳以上43歳未満 | 通算3回まで(1子ごとに) |
年齢の条件は、治療開始日に女性が43歳未満であることです。回数の上限は、初めての胚移植に向けた治療計画を作った日の女性の年齢で決まります。
回数は1子ごとに数え、出産した場合などは、次の子を望む治療を改めて受けられます。令和3年度までの国の助成金で受けた回数は、保険の回数に含めません。
表の年齢と回数は、生殖補助医療(体外受精・顕微授精)に限った条件です。42歳で迷っているなら、43歳になる前に治療を始められるかで保険が使えるかが変わるため、早めに医院で日程を聞いておきます。
自己負担と高額療養費制度・保険外の治療
保険適用された不妊治療は、窓口での負担が原則3割です。1か月の医療費が上限額を超えた分が支給される高額療養費制度も使えます。上限額や手続きは、加入している医療保険(国民健康保険ならお住まいの市町村の窓口)に問い合わせます。
こども家庭庁のリーフレットによると、生殖補助医療の基本の治療に加えて行う「オプション治療」は、保険適用されたものと、保険外の「先進医療」として保険診療と併用できるものに分かれます。先進医療の内容は医療機関ごとに異なります。
保険診療を行っていない医療機関もあります。保険外の治療には自治体が独自に助成を行っている場合もあるため、お住まいの自治体の窓口やホームページで確かめておくと費用の見通しを立てやすくなります。
不妊治療を行うクリニックの選び方
不妊治療のクリニックは検査や治療で何度も通うため、通院を続けやすいか、二人で検査や説明を受けられる体制があるか、保険診療と保険外の治療の違いを受診前に説明してもらえるかを中心に比べます。
通いやすさと診療時間
女性の検査は月経周期に合わせて行うため、受診する日を自分の都合だけでは決められません。職場や自宅から通いやすい場所か、仕事の前後や土曜日・日曜日に診療しているかを見ておきます。
予約の取り方も医院によって違います。インターネットで当日の予約や変更ができるか、待ち時間がどのくらいかによって、通院を続ける負担の大きさが変わります。
男性の検査を同じ施設で受けられるか
男性の精液検査を同じクリニックで受けられるか、精液を自宅から持参できるかは、医院のホームページや予約時の問い合わせで分かります。男性専用の採精室の有無も、男性が受診をためらわないための目安になります。
精液検査で異常が見つかったときに、泌尿器科と連携して詳しい検査や治療につなげられるかも比べます。院内に泌尿器科の医師がいる医院もあれば、近くの泌尿器科を紹介する医院もあり、男性が別の医療機関へ通う手間が変わります。
保険診療と保険外の治療の説明があるか
保険診療で行える治療の範囲と、先進医療など保険外の治療を行う場合の内容や費用を、事前に説明しているかを見ます。説明会やホームページで費用の目安を示している医院なら、受診前に見通しを持てます。
保険外の治療を勧められたときに、その治療を選ばなかった場合の進め方も聞けるかどうかは、納得して治療を選ぶために欠かせません。
ここまでの点を初診の予約前に比べておくと、途中で転院する手間を減らせます。医院選びや不妊の悩みを誰に相談すればよいか迷うときは、都道府県・指定都市・中核市が設置する不妊専門相談センター(性と健康の相談センター)で、医師や助産師などの専門家に相談できます(こども家庭庁)。
東京都内で不妊治療を行うクリニックは、次の記事で比べています。

不妊治療を始める時期についてよくある質問
まとめ
不妊治療を始める目安は、避妊せずに1年妊娠しないときです。女性が35歳以上の場合や、月経の乱れ・強い月経痛・卵管の手術歴などがある場合は、1年を待たずに受診を考えます。
原因は女性にも男性にもあるため、女性の検査と男性の精液検査は並行して進めます。目安に当てはまったら、自宅や職場の近くで不妊治療を行うクリニックを比べて、二人で通える医院の初診を予約してみてください。
- 本記事の医療情報は一般的な情報提供を目的としており、医師による診断や治療に代わるものではありません。気になる症状がある場合は、医療機関へのご相談をおすすめします。
- 医療・健康に関する情報は変更される場合があります。実際の受診・治療については医療機関へご確認ください。


